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興味深い取材記事が出ていた。旧統一教会の「世界平和統一家庭連合」が“安倍元首相狙撃事件”によって世間の注目が集まった昨年の秋以降、韓国本部への高額献金を取り止めているという。そして、それは今後も継続していく方針であるという。旧統一教会は、30年以上も前から韓国本部への巨額献金がさまざまな問題や事件の根幹にあることが指摘されてきた。一説によると、日本からの送金がなければ、韓国本部そのものが成り立たないともいわれる。なぜ日本だけが“巨額献金”を続けて来たのかと言えば、戦前から戦中にかけて「日本」或いは「日本人男性」が、その当時の「韓国」或いは「韓国人女性」に対して“さまざまな罪”を犯しているので、戦後の「日本」や「日本人」は“その罪を償う”義務があり、それゆえに“高額献金”を行うのは“贖罪行為”として当然のことなのだという発想に基づく。何んとも、解ったような解からない理屈なのだが、元々がキリスト教的な“原罪”の教義を持っているため、日本人信者たちの多くは、それらの教義を素直に受け入れている人達が多い。日本人女性の多くが「合同結婚式」で韓国人男性に嫁いでいくのも、戦中時に韓国人女性たちが“娼婦的に扱われた”のだから、その原罪を背負っている日本人女性たちは韓国人男性たちに“嫁いでいく責務がある”という発想に基づく。こうして「キリスト教」の持っている“原罪意識”で徹底的に洗脳するのが旧統一教会の手法だった。ところが、現在の日本の幹部らの供述が正しければ、昨年の秋以降、韓国本部において大規模な組織改革を行い、それ以降は日本から韓国への“巨額献金”は取り行っていない、というのだ。そして、今後もそれは継続する方針であるという。もっとも、この問題を早くから追及している全国弁連は疑問視していて、日本からの送金が途絶えれば、韓国の本部そのものが成り立たなくなるはずで、おそらく、何らかの“別な名目”によって、献金という形ではなく本部への送金は行われ続けている、と視ている。いずれにしても、ほとんどの家庭が“統一されていない”「統一家庭連合」は時代の分岐点に立って、従来の信仰に“揺れ”が生じていることは間違いがない。