2018年度の「全国地震予測地図」なるものが公表された。今後30年以内に「震度6弱以上」の地震に見舞われる確率を色分けで示した地図だ。赤色の濃い地域というのが“発生確率”の高い地域らしい。今回は北方領土沖をデータに組み入れた結果、釧路と根室の確率が急激に上昇、それぞれ69％、78％まで急上昇した。主要都市でもっとも高いのは千葉で85％、横浜で82％、東京湾岸で80％等となっている。日本は“地震列島”なので、こういう確率になるのは仕方がない。ただ、わからないのはこの分布図をどう使えば役立てられるのだろう。その地域は“家を建てるな”ということなどだろうか。それとも、その地域は“居住するな”ということなのだろうか。或いは地震に強固な建造物に変えた方が良いということなのだろうか。若い人たちは、大人になったら“安全な街”に移り住んだ方が良いということだろうか。実際に、その地域に暮らしている方達にとって、不安をあおるだけのような気もする。せめて“何年ごろに発生”というのが加わっているなら、それなりの対策や避難経路など検討できるが、“30年”という長期的な年時では、そこに居るかどうかも判然とせず、手の打ちようがない。今回の「大阪北部地震」でも、その前日や当日に“地震雲”を撮影した人が多かった。空に“亀裂が走った”ような感じの雲が出現するのが“地震雲”だ。今は誰でもが、すぐ撮影できるので“地震雲”をキャッチしやすい。そのような点から考えれば、実践的には「地震雲」に関しての研究を本格的に行うべきで、それぞれの“地震雲”の形状とか発生時間とかをデータ化すれば、このような雲が見えたなら“2日以内に巨大地震発生”と予報できる。ところが、地震学者たちは全く受け付けようとはしない。何億という国家予算を使って“訳の解からない地図”を作るより実用的で役立つのに、“メンツ”を重んずる学会は“地震雲”を否定し続けるのだ。
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