暗礁に乗り上げそうだった“二つの問題”に解決の兆しが見えてきた。その一つは「北方領土の問題」であり、もう一つは「小室圭氏の金銭問題」である。これらの問題は、その一方が「解決済み」を主張し、その一方がダメ元で「早期に返還」を主張している。昨日、安倍首相とプーチン大統領は3時間に及んで話し合い、“両国民が相互に受け入れ可能な解決策”を探った。そこに両国の外相も一緒に同席していたことが、これまでとの大きな違いである。多くの日本の識者は「平和条約の締結」など意味を持たないと言うが、私はそうは思わない。多くの識者たちは“現時点での世界情勢”しか捉えていない。だから、そういう判断になる。けれども、歴史というのは刻々と変化していく。数十年後、百年後を想定した時、この「平和条約」は必ず大きな意味を持つ。占い的にも、価値があると出ている。私は『クオリティ』という雑誌からの依頼で、毎年暮れ、北海道を中心としてだが新年を占い、その内容が何ページにもわたって2月号に掲載される。その中には“北方領土”や“拉致問題”についても若干だが記述されている。《おそらくロシア側は“平和条約”と“二島返還”をセットでなければ交渉に応じないと見えます。(中略)日本側は最終的には四島返還を強く望んでいますが、これらのカードを出し続けると、おそらく決裂します。(中略)仮にこの交渉が上手くいかなければ、もう二島はおろか永久に北方領土は帰ってきません》との占断になっている。これは12月22日のインタビュー記事である。一方、小室圭氏と眞子さまの「結婚」に関しては、ブログの方で2017年5月17日、この日は最初に“交際報道”が出た翌日だと思うが《眞子さまは太陽と月とが180度で対冲し、公私のどちらを優先するかで悩みやすい》と記述している。もちろん、まだ結婚に暗雲が垂れ込める以前の占断である。ご承知のように、彼女は現在も「公」と「私」のどちらを優先するか明確な行動には出ていない。けれども私は《二人ともロマンチストで“理想追求型”(中略)相性として大変に良い》と追記している。小室氏は昨日文書の中で“母親と婚約者だった男性との金銭的な経緯”につき述べて、既に「解決済み」との認識を示した。世間的な常識がそれを受け入れるかは微妙なところだが、理論的には“借用書”が存在していないので、彼の主張は法律的に有利と思われる。週刊誌は小室親子をバッシングしたが、婚約解消が婚約者側からであること、その時に母親が一時的であれ“返済の意思”を示していること、婚約解消後、5年経過して“婚約報道”が出た後になって、改めて“返金を求めて来た”ことは、別れた直後の“返済意思”をすぐ受け入れなかった元婚約者にも疑問の余地がある。というわけで、一つ“手打ち”と行きたいところだが…。
米動画配信大手であるネットフリックスが先頃2024年7月~9月の決算内容を発表し、売上高、最終利益、有料会員数ともに“過去最高”になったと報告した。それだけ「ネットフリックス」の名 続きを読む
10月15日に戸建て住宅に押し入って、そこの住人に暴行を加えて死亡させ、現金20万を奪って逃走した容疑者の一人が、その途中で“犯罪に加担する”バイトだと気付いたが、相手に自分の“個 続きを読む
今日10月20日で上皇后美智子さまが90歳を迎えられる。最近、骨折をされたそうだが、現在は回復されリハビリ中であるらしい。年齢が行くと誰でも骨がもろくなる。言ってみれば“骨折しやす 続きを読む
17日の午後に7歳の男児が静岡市内の交番に1人でやって来たという。小学1年生の男児は怪我をしていて、対応した警察官に対し「車とぶつかったけど、相手が居なくなってしまった」と訴えた。 続きを読む
世の中は変わっていく。だから、その変化にわれわれも付いていかなければならない。それは頭で解かっているのだが、身体はなかなか付いていけない。ローソンが一部店舗で「完全無人の店舗」を展 続きを読む
実は英国では、2015年にも一度、この同じ法案が審議されたことがある。結局、その時にはまだ議会を通過しなかったようだ。ところが、現在は現首相も“賛成”しているようで、世の中の動きと 続きを読む
大昔から「中国」というのは欧米諸国と比べて“解りにくい国”だが、こと「未来への準備」という点では、何を考えているのか、ほんとうに掴みにくい。同じ日のニュースに、その一方では“中長期 続きを読む
最近は一週間に一度は“ボディビル関連”のニュースを目にする。どの業界でも“身体づくり”が大流行りだ。しかも、男性だけではなくて女性たちにも大流行りだ。もちろん健康法の一つとして“フ 続きを読む
誰でも“自分の両親”の「血」を受継いでいる。嫌でも受継いでいる。時には両親よりも“祖父母の遺伝子”の方が強く表に現れることもあるが、とにかく“家系”や“血統”を変えることはできない 続きを読む
犯罪捜査という点にかけては、日本よりもアメリカの方が圧倒的に進んでいるような印象を受ける。「日本」はどうしても“管轄地域”の問題や“持効性”の問題や“担当異動”の問題などあって、さ 続きを読む