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4時間にも及ぶ「ジャニーズ事務所の会見」は、あらためて日本の芸能界やメディアが持っている“闇”の部分を浮き上がらせた。今回は「性加害」ということだけが問題となっているが、それだけが芸能界やメディアの“闇”なのではない。芸能事務所とメディアとの関係では“暴力団との関係”も昔から言われていたし、スポンサー企業と芸能人との関係も昔から言われてきた。いまはもう、そういうことが無くなっているのかもしれないが、昔は“大手スポンサー企業のトップ”が有名女優や歌手の“後ろ盾”となり、長期CM契約を出す代わりに“その女優や歌手”を「自分の女(愛人)」として“仕事を制限する”とか“プライベートを制限する”ようなことを行っていると、よく言われた。各地で興行を打つ場合、その地域を仕切る暴力団事務所の“後ろ盾”を得ていないと、あとでいろいろ問題が生じるとも、よく言われた。多数の“人気芸能人”を抱える芸能事務所が、一方で大手スポンサー企業に頭を下げ、その一方では各TV局や雑誌などに対して有望新人などを“ごり押しする”光景も珍しくなかった。結局、人気がそのまま結果となって跳ね返ってくる芸能界では、力のあるものに巻かれるしかない状況が生まれやすい。今回の「性加害」は、それらと同列に並べられる問題かどうかは微妙だが、各メディアが大手スポンサー企業と大手芸能事務所、それに“視聴率の取れるタレント”のもろもろに対して、今後、どう向き合っていくべきか、真摯に考えるべき時代に入ったことの象徴的な出来事と言えるのではないだろうか。ただ芸能人にしろ、アスリートにしろ、政治家にしろ、その“後ろ盾になる大企業”があるのとないのとでは全然ちがう。人生そのものが違って来てしまう。そういう意味では、それぞれ極端な不公平が生じないような仕組みの構築が必要なのだろう。少なくとも、弱小の芸能事務所でも、タレントの才能が豊かなら排除されないような仕組みが保たれ、不運に嘆きながら芸能界を去って行く人たちが出て来ないような世界を作っていく必要があるのではないだろうか。