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2010年からの15年間で、日本の女性社長の数が“3.2倍”に増加中だという。欧米に比べて、女性の社会進出がまだまだ遅れている感が否めない「日本」だが、それでも“女性首相”が誕生したことで、一気に“女性社長”も誕生して来そうな雰囲気なのだ。現在の状況を観ると、女性社長の割合は大体15.5%くらいの割合で、まだまだ少ないとは思うものの、15年間で3.2倍の68万人超に増えたということは、今後はその勢いが“早苗効果”でどんどん加速していく可能性もある。統計的な数値を見て見ると、女性社長は都市部で圧倒的に多い。また業種別では飲食、美容、介護、不動産、小売りなどの分野が多い。少ないのは建設とか運輸などの、どちらかと言えば“男仕事的分野”だ。また、企業の規模としては“小規模形態”が多く、従業員も少なく、売り上げの規模も低いところが多い。要するに「社長」とはいうものの“ふんぞり返った社長”ではなく、自分自身が主体で動いている社長が多いのだ。それこそ首相に就任した高市早苗氏が「働いて、働いて、働いて……」を繰り返していたように、日本の女性社長には“働き者”が多いのだ。確かに考えてみると、飲食にしろ、美容にしろ、小売りにしろ、看板女性が働いていて成り立つような業種が多い。加えて零細や小企業の場合、従業員が5人以下という企業も多い。売り上げも1億円以下というところが多いのだ。つまり、大企業の社長室で“ゴルフの素振り”をしていれば良いような女性社長はほとんどいないということだ。日本女性は欧米女性に比べて、相対的に手指が細く柔らかい。これは何を意味しているかと言えば「お姫様的な暮らし」には向いているが、自分が主体となって積極的に企業を動かしていくような開拓者精神が乏しいことを表している。後継者としての社長は別だが、起業する形での社長の場合、或る程度は自らが主体となって発案・企画し、開拓者精神をもって行動・営業できるタイプでないと、なかなか新たな企業として生き残っていくことは難しい。そういう意味でも、これまでとは違った“大和なでしこ”でなければ、女性社長として成功できないのだ。