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最近タレントとしての活動が目立っている元卓球選手で金メダリストでもある水谷隼氏がTV番組の中でGACKT氏と報奨金に対して論争した経緯を語ったらしい。つまりGACKT氏がオリンピックのメダリストたちへ所属企業からの報奨金が「少なすぎる」という持論を展開したのに対して「スポンサー企業からの報奨金は十分だと思う」的な反論だ。ミラノ五輪で“りくりゅうペア”に対して所属の企業グループから2000万円が出たことに対して「それでも少なすぎる」というのがGACKT氏なのだが、同じ企業に所属する水谷氏は「各選手に対して企業は視えないところでも負担してくれている」とかばったのだ。いまや五輪というのは各企業の“絶好の宣伝の場”でもあるから、そういう点から言えば確かに金メダルで“世界的に名が知られる”形になれば、その選手を抱える企業そのものにも、莫大な“宣伝効果”を与えてくれることになる。つまり、その報酬として考えれば「2000万円では安すぎる」というのだ。確かに、欧米のスポンサー企業には異常なくらい高額の報奨金を出すところもある。いまや“世界のオオタニ”となった大谷翔平選手など、スポンサー企業からの収入だけで異様なほどの金額になっているはずだが、近年アスリートはあっという間に大富豪となっている例も珍しくはない。ただ近代オリンピックはプロ化していくことによって、本来の「参加することに意義がある」といった精神は失われ、また“平和の祭典”といいながらも実情は“そういう形”になっていない。さらに、かつての金メダリストの中には莫大な報奨金を得てしまったことで人生が狂ってしまった人物も少なからず居る。それらを考えると、果たして報奨金が徐々につり上がっていくことが、心身とも健康で優秀なアスリートの育成に役立つとも思えない。これはアイドルなどでも同様だが、十代から巨富を得ていくことが、必ずしも健全な精神を育むとも思えないし、その親・兄弟・親戚にとっても“幸せな家庭生活”を与えてくれる保証はない。もちろん適正な報酬は与えるべきだし、国家としての報奨金も「金500万円」は“やや少ない”印象は否めない。それでも「日本」は国家として、芸術や芸能や特殊技能に対しての助成金は多いとは言えない。国家として育成していくべき分野がアスリートだけに偏ってはならない。