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石川県の能登半島付近で5日に起きた“震度6強”の地震が、今後の日本の「山間部住宅」にたいして“警戒信号”を発令している。脅しではない。日本の“地殻変動”や“気象状況”が、昔であれば安全地帯であったはずの「山の斜面を背景とする住宅」全域に対して“警戒信号”を発しているとしか思えない。だから近年、背後にあった山の斜面が崩れて来ての災害が日本中で後を絶たないのだ。そういう“土砂崩壊災害”を除くと、地震が大きな被害をもたらすこと、台風や集中豪雨が大きな被害をもたらすことは滅多にない。近年、急速に多くなったのは山の斜面が崩れて来ての住宅崩壊なのだ。これは日本列島の海底プレートそのものに亀裂が生じ、列島そのものに微妙な変化が生じて来ているために、これまでであれば崩れる心配などなかった山の斜面が“崩れやすく”なって来ているからだ。もう一つ大きいのは気象的な変化で、近年は部分的な集中豪雨が多い。一気に雨が降る。それによって、本来の日本の気象状況なら、崩れ出すなど考えられなかったような山の斜面が“崩れ出してしまう”ケースが多くなったのだ。したがって、これまでであれば問題がなかったはずの地域でも、山の斜面を背景として住宅を建てるのは危険に変わったのだ。もちろん、これは私個人の見解で、そういう“お偉いさんたち”が出した結論などではない。ただ「局部的な集中豪雨が多くなった」ことなどは誰もが実感として感じているはずだ。これは日本列島の気象そのものに“昔からの分類”が当てはまらなくなってきていることの証拠なのだ。地震などの“地殻変動”も過去のデータは当てはまらなくなりつつある。地震学会というのは、要するに過去の変動歴を集めて“その地域の地盤状況”を見極めようとしているのだが、その基本となるものが微妙に変化し始めているので、今後は過去のデータというものがあまり役立たなくなる。だから地震学会の「予見」というものは大体に外れる。気象予報にしても外れることが多くなっていくだろう。とにかく山の斜面を背景とした住宅には“危険信号”が出ている。