札幌の占い師「波木星龍」公式サイト ＜幸運への道案内＞

民間団体による調査の結果、全国の約4割に当たる744の自治体が2050年までに消滅する可能性がある、ということを伝え驚きを集めている。この調査では20歳から39歳までの若年女性人口がいまと比べ2050年までに“半数以下となる自治体”を「消滅の可能性ある自治体」と定義している。解かったようで、解からない不思議な定義だ。確かに、妊娠出産可能な若い女性たちが減って行けば、過疎化が進むことは間違いがない。ただ「消滅の自治体」と決めてけているのは、ちょっと単純すぎるような気がする。近年は、どこの国でも“少子化傾向”で、韓国や中国はそういう意味では日本よりも、その比率が高い。だから安心というわけでもないが、少なくとも先進国はどこでも“似たような状況”にあるのだから、日本だけが“危機的状況”にあるような捉え方は必ずしも正しいとは言えない。今回の調査では、特に東北地方に“消滅の可能性ある自治体”が多いと指摘されている。秋田県などは、秋田市以外はことごとく調査の条件に当てはまってしまうらしい。最近、独身のまま“精子バンク”などを活用して妊娠・出産しようとする“新しいタイプの女性たち”が秘かに増えているという。実際に、そういう形で結婚はせずに「自分の子供を産む」女性も出て来ているようだ。さらに“養子縁組”という方法によって、自分の子供として、子供好きな人たちが“不遇な新生児”を引き取り育てていくような方式もアメリカなどでは多い。今後の時代的趨勢として、独身であっても、同性愛カップルであっても、経済的な余裕があり、子供好きで、育児などを面倒がらない人たちは、100%通常の妊娠出産とは言えなくても“子供を得ていく形”が徐々に増えていくのではないだろうか。日本の場合、その種のことに対して、どうしても法整備が遅れがちだが、昔のままの“ふつうの結婚と妊娠・出産”を考えていく時代は徐々に終わりつつあるのかもしれない。