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ときどき地震学者というのは、何のためにいるのだろう…と思うことがある。政府が調査を依頼した「地震調査委員会」が一連の能登半島の地震活動に関しての結果報告を行ったが、すべてがあいまいで要領を得ない。ここ4年間にわたって地震活動は活発化しているとし、能登半島地域における地震発生の“理由”や“今後の見通し”は「よくわからない」というのだ。政府が多額の研究資金を与え、多数の学者たちを集め、何か月にもわたって調査した結果の“報告”が「わからない」では話にならない。今年だけで震度1以上の地震は2111回も起こっているのだという。先月26日にはM6.6で震度５弱の地震も起こった。元旦に発生した地震から、もう少しで一年が経とうとしているが、いまだに地震が続いていて、今後“終息していく”見通しも立たないのであれば……というか見通せないのであれば「現在の地震学では判断できない」と“白旗”を上げてしまえば良い。そうすれば、だれも“無駄な調査”は依頼しないだろう。わたしは最初の能登半島地震が起こった当初から、地盤としての明らかな段差が発生しているので、これは能登半島自体が“捥ぎ取られる”ような感じの地殻変動ではないかと直感した。それだとすれば、徐々に変動は段差を深めて、やがては本州そのものから分離していく“前段階”と考えられる。もちろん、それには相当数の年数が必要で、今すぐどうということではないかもしれないが、それに向かっていく可能性は大きいので、少なくとももはや“安全地帯”ではありえない。したがって高齢の人たちとか、どうしても動きたくない人とかは別としても、若い人たちはなるべく被災地付近の地域から避難というか、本格的に住居を移すべきなのだ。なにしろ今年だけで2111回も地震が起こっている。どうして、そんな地域を「復興すべき」などと考えるのだろう。“小さな地震”が続くのは「この土地を去れ‼」という地球生命体からの警告なのだ。したがって、地震学会が今後を見通せないのであれば、ムリに“終息時期”を考えるより、研究者としての“避難勧告”を発すべきだったのだ。そうでなければ、何のための多額の研究費なのか。多数の研究者なのか。何か月もの時間なのか。