前にも書いたが、私の場合、残念ながら“良い予感”よりも“悪い予感”の方がはるかに的中率が高い。まあ、予感は“防衛本能の一種”でもあるから、当然と言えば当然なのかもしれないが…。その予感は、実は年初からあったのだが、控えていた。そして我慢できなくなって記したのが1月28日だった。つまり《「円高」放任すれば「日本株」は急落する》という投稿だ。あれから一カ月余りが経った。その予感はものの見事に的中し「日本株＝日経平均」は3500円以上値下がりしている。しかも、その原因は「円高」にあるということが、今頃になって指摘され始めている。今頃になってだ。年初の頃には、エコノミストたち誰ひとり「円高」を問題視していなかった。私は1月28日の時点で《もし、今後「ダウ」が下がりだしたらどうなるか、またたく間に「日本株」は急落するだろう。しかも、その場合、ドル円相場にも歯止めが掛からなくなる。一気に円高が進んでダブルパンチを食らう可能性があるのだ》と記した。まさに、その通りの状況で、世界中の株価で「日経平均」の急落率が最も激しい。「円高」が進むことで“来期業績の見通し”にも黄色信号が点滅し始めている。そうすれば、容易に元には回復しない。だから早急に「円安」方向へと巻き戻す必要があるのだ。ところが、ここに来て地政学リスクがあちこちに起こり始めていて、容易に「円安」へとは舵を切れない。今になって日銀や日本政府が困り始めている。昨日、日銀副総裁は“追加緩和の可能性”について言及した。もしかしたら、多少は“円高の抑止”効果があるかもしれない。とにかく“円高阻止”に動くなら今しかないのだ。トランプ大統領などいろいろなツイッターで“口先介入”を行っている。そういうものでも、それなりに“動く”のが“為替相場”だ。だから日本も、もう少し“けん制発言”を頻発してでも円高阻止に動くべきなのだ。昨日の発言で「円高」への流れがいったんは止まったように見える。ここで「円安」方向に梶を切れれば「日本株」は再び浮上するし、逆戻りとなれば明るい兆しだった日本経済そのものに暗雲が立ち込めることだろう。
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