札幌の占い師「波木星龍」公式サイト ＜幸運への道案内＞

私は昨年の８月から、何度かにわたって日本の株安が徐々に、現実の生活に大きな影響を与え始めることをここで警告してきた。そして、それらが現実のものとなって、あらゆる生活必需品が値上がりし始めている。前にも書いたことがあるが、こういう予感の的中は何とも悲しい。決して喜べるような的中ではない。アメリカでは既に「インフレ懸念」と云う捉え方がされていて、その予兆は様々なとことで出始めている。

本来、アメリカの株価急落は低所得者向け住宅ローンの焦げ付きに端を発したアメリカ固有の問題であったのだが、いつの間にか世界中がそれに巻き込まれてしまっていた。それはサブプライムローンが証券化されていて、それが世界中の人たちに買われていたからである。そんなもの一部の金持ちが購入していただけじゃないか、と思うのは間違いで、実は年金基金とか、大手銀行とか、庶民の金を預けているところが購入していたので、結果的に世界中の人々までもが巻き込まれることになったのだ。

ところが、サブプライムから引き揚げられた資金はどこへ向かったのかと云うと、原油へと流れた。いろいろと理由は付けられているが、それらは後付けであって、このところの投機マネーは一点集中型で原油を高騰させている。それはたぶん今年の10月くらいまで、そして多分190～200ドル近辺まで高騰して一気に崩れるだろう。後から考えれば、あれは何だったのか…と云うような半値以下まで一気に下げると予感される。

ただ投機マネーは勝手だが、それが原因で世界の株価が左右されるのは何ともやりきれない。アメリカ株を救う根本的手段は、原油価格がバブルから一気に崩れるのを待つしかないのが現状だ。もしかしたら、その少し前からアメリカ株は理由なく上昇し始める可能性もある。逆な言い方をすると、それまではアメリカ株は上がらない。そしてアメリカの株が上がらないと、世界中の株も上がらない。そういう風にできているのだ。実はサブプライム問題が起こって間もない頃は、先進国の株は連れ安でいずれも下がったが、新興国の株価は逆相関で上昇していた。ところが現代の世界経済はそれほど単純ではなく、今年に入って新興国の株価も急落し始めた。このことが投機マネーを一極化し、余計に原油価格を押し上げたのだ。だから原油価格は実態を反映などしていないのだ。

こうしてアメリカの株が下がると、世界中の株が下がると云う経済の底なし沼状態が繰り返されつつある。もちろん日本も例外ではない。日本株の場合、アメリカ株の下落の影響自体はヨーロッパに比べれば少ないのだが、食品原材料などを輸入に頼っているので、その高騰から来る問題が株価に反映しつつあるのだ。さらにアジア経済が最近不安定になってきているので、その影響も見逃すことはできない。それでも、世界同時株安が進む中では、よく持ちこたえている方だと云える。

「資源インフレ」とも呼ばれる中で、原油や原材料が高騰していき、世界中の株価が下がり続けるとどうなるか、当然、原油国など資源国だけに金が集まり、それ以外の国は食品など生活必需品の高騰で、経済が圧迫され、景気が冷え込んでいく。しかも、株価は実態経済の半年先を行く…不思議な生き物なのだ。

我々は今現在でも、さまざまな食品や生活必需品が値上がりして驚いているのに、最低でもあと半年はこれらの値上がりの加速を止めることはできない。早い話が、もっと値上がりしていくと云うことだ。今年の暮れから正月にかけて、それが目に見える形で社会現象として現実になる。こんなのは別に予言でもなんでもなく、当然の結果として予測されることなのだ。

私には以前から気になってならないことがある。アメリカ同時多発テロ以降、キリスト教はイスラム教に屈したのではないか、と云うことだ。どうも、あれ以来、キリスト教諸国の旗色が悪い。我々日本はキリスト教国ではないが、今回のサミットの顔ぶれを見ても、キリスト教国がほとんどで、イスラム教国は一国も出席していない。原油などの資源インフレで潤うのはイスラム諸国に多い。19世紀から20世紀にかけてはキリスト教国が世界をリードしてきた。もしかしたら、21世紀はイスラム教国が世界をリードしていく時代へと入ったのかもしれない。