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「新型コロナ騒動」が起こってからというもの、世界は、あらゆることに関して過剰に反応する傾向が顕著になっている。これまでなら気にもしなかったことまで“神経過敏”に反応しているような気がする。その象徴ともいうべきことが、世界各地で改めて“人種差別”への抗議運動が勃発していることだ。しかも、その抗議運動には、一見“差別とは無関係”に思われるものが含まれている。例えば、フランスの化粧品大手ロレアルの製品が謳っている「美白効果」それ自体が“人種差別”だというのだ。そんなことを言ったら、化粧品メーカーのほとんどが“引っ掛かる”ような気もするが、多分「世界的な化粧品メーカー」だから“やり玉”に挙げられてしまったに違いない。同じように“やり玉”に挙げられてしまった日用品メーカー、医薬品メーカー、食品メーカーが、それぞれ“商品表示”を改めると公表した。そこで追い詰められたロレアルも27日、すべての自社商品から「美白」「色白」「明るい肌色」などの表記を削除することを発表した。謂わば、抗議デモに屈したのだ。しかし、本当にこれが“人種差別”を無くすことに繋がるのであろうか。“人種差別”をしていないことの証しなのか。第一「美白」や「色白」の表記が、そもそも人種差別的な表記と言えるのだろうか。確かに欧米人には“白人優位主義”的な捉え方がある。根強くある。例えばアメリカで、白人と黒人と黄色人種である日本人とが居た場合、“白人+黒人(アメリカ人)”＆“黄色人(日本人)”という構図、“白人”＆“カラード(黒人+黄色人)”という構図はあるが、“白人+黄色人”＆“黒人”という構図には、決してならないという。日本人は白人のアメリカ人にとっては“黒人寄り”の“色のついた民族”なのだ。このような本能的ともいうべき“認識”の仕方は、それ自体は「罪」ではない。問題はそれによって“差別を行う”ことにある。それは商品に「美白」と書くとか書かないとかではなくて、教育の仕方にあるのだ。容姿の美醜などでもそうだが、本能的認識を変えることは出来ない。問題は、それを差別的に扱うかどうかに掛かっている。日本のマスコミでも、特にTVのバラエティー番組などでは美醜によって“差別的に扱う”ことが習慣的に行われてきている。マスコミの影響の大きさを考えれば、これらを改めることが“差別を無くす”一番の手立てのような気がする。