人はときどき“勘違い”をする。そして多くの場合、その勘違いをしてしまったことを「後悔」する。けれども後の祭りで、勘違いの後には「重い罰」が待っている。ということで、中国の女優ジュエン・シュアン氏は「勘違いをしてしまった結果だが、深く後悔し、ほんとうに恥ずかしい」とのコメントをSNS上で記した。つまり彼女は映画などの出演料を“別名目”で入金してもらい、課税を逃れていたことが発覚。総計、日本円で「50億円」もの“罰金”が課せられたのだ。女優のような目立つ職業である場合、そして記録が残る職業である場合、出演料を“別名目”で入金できること自体が不思議だが、それにしても、まだ若い女優であるシュアン氏が“50億円の課税”が来るほど高収入であることに驚く。今や中国映画産業はハリウッドと同等の「金の生る木」に成長しているのだろうか。話かわってアフリカ東部タンザニアの現役大統領が女性なのを知っている方はいるだろうか。おそらく知らないだろう。その女性大統領のサミ・スルフ・ハッサン氏(61歳)だが“勘違い”なのか“本気”なのか、わけの解からないことを言い出した。若い男子サッカー代表チームの式典で、今後は女子アスリートの競技後のサポートもしていくことを語ったのだが、その時、女子サッカー選手に関して「胸が平らで簡単に男性と思われてしまう。一部の選手には結婚の希望がない。もし彼女たちの一人を“妻”として両親に逢わせたなら、お母さんが驚いて、男性なのか、女性なのか、混乱するのは間違いがない」という言い方をしたのだ。これは当然のことながら“問題発言”として野党などから攻撃されているが、今のところ「謝罪会見」はない。もし、これを日本の政治家とか長老のスポーツ解説者とかが、やったらどうなるか。おそらく“息の根”を止められていることだろう。けれども、私は、これを現役の女性大統領が行ったことに注目する。多分、彼女は“そういうお嫁さん”を連れて来られた“母親目線”で正直に語ったのだ。彼女の中では「差別」や「侮辱」の意識はなかったのだ。だから、謝らないのである。もっとも、日本なら、それであったとしても“袋叩き”だろうが…。
50年後と言えば、多分、これを読まれる人たちの多くは亡くなっている。だからと言って、いい加減なことを書いた、と思われても困る。実際にアメリカで行われたアンケート調査の結果、49％の人たちが「今後50年以内に、ロボットとのsexは当たり前のものになると思う」と回答しているのだ。もちろん、アメリカ人と日本人とでは“情緒性”に開きがあるから、この数字が日本にもそのまま当てはまるとは思えない。だいいち日本では、まだまだ“そういうロボット”を見掛けないではないか。どこかで研究はされているかもしれないが、少なくとも表面上、日本で“そういうロボット”を製造している話を、私は聴いたことがない。けれども、少なくとも“ロボットとのsex”に対して、欧米人が“特別なこと”として捉えていないことは間違いなさそうだ。なぜならオーストラリアの法律協会が発行している8月号の会報には「セックスロボットが普及していった場合の法律上の諸問題について」議論が戦わされているからだ。つまり、この記事内容から推測するに、オーストラリアでは既に「セックスロボット」の“初期段階”は製造されていて、もしかしたら販売もされていて、それゆえ今後の“問題点”を整理しておこうというような議論に思えるからだ。なぜ「セックスロボット」が普及していくのかについて、調査では「売春や一夜限りの相手に頼りたくない」というのが一番の購入動機のようである。う～ん、妙に納得させられる動機だ。もっとも、私が垣間見た“現在のロボット”の姿は、日本人が飛びつきたくなるようなものではない。たしかにボディラインは素晴らしいのだが、あきらかにロボット過ぎて、親しめない。「顔」は卵のように丸くて“眼”と“口”はかろうじて存在するが、宇宙人のようである。とにかく何ていうか“全身黒光り”していて怖いのだ。情緒性のかけらもない。日本では昔、或いは今でもかも知れないが「ダッチワイフ」としての“等身大人形”が製造された。そこで“売れ行き”を左右したのは、人間らしい“可愛らしい表情”をしていることだった。つまり「ロボットに視えないロボット」が日本人には受けるのだ。ところが、欧米のロボットは「顔は無くても良い」みたいな無機質な作り方で、五本の手指の動きなどは、実に精密に作られている。この違いはどこから来るのか、少なくとも当分、日本では「セックスロボット」に関しての法律論議は起こってきそうもないような…。
“ことわざ”に「人生(人間)いたるところ青山あり」という言葉がある。簡単にいえば「故郷だけが“骨を埋める”ところではない」という風な意味だ。そういう心境に至ったからかどうかは知らないが「大塚家具」で“2015年の御家騒動”から社長を続けていた大塚久美子氏は、昨年12月に社長を辞任した。毎年、赤字が膨らんでいたので、実際には「もう、どうしようもなくなって辞任せざるを得なかった」という形での辞任である。元々、大塚久美子氏は「かぐや姫」とあだ名されるほど、先代の大塚勝久氏に“可愛がられたお嬢さん”である。だから長男を差し置いて「社長」の椅子に座った。だが経営は素人だったから、赤字が拡大して危うくなった。当然、株主からも叩かれ“御家騒動”に発展する。最終的には先代より彼女の方が株主たちを味方につけたのだが、その後も経営は軌道に乗らなかった。一番の問題は、方向性が定まっていないことだった。本来の高級家具路線を外れ、中流家具を目指して挫折し、海外に活路を見出そうとしたり、会議室の企業と手を組んだり、中古家具も扱うようになったりした。その、いずれもが失敗した。私は早くから「“かぐや姫”は“姫家具”を扱うべきである」と、ここにも書いた。独身で高収入を得ている女性たちを相手に商売すべきだった。仮に独身でなくても「お姫様的な美しい家具」を求める人たちはたくさん居る。そういう人たちをターゲットにすれば、高級路線でも“生き残る”ことが出来る。ただ単に“上質の木材を使った高級品”では売れるはずがない。その「大塚家具」であるが、今月30日付で“上場廃止”になることが決まった。完全に“なくなる”のではなく、ヤマダ電機の“完全子会社”という形に変わるので、吸収された形での上場廃止だ。そういう意味では「大塚家具」は、やはり“大塚久美子”あっての企業だったともいえる。もっとも、先代の父親は“小さな別会社”を作って、一応、何とか経営を続けている。さて、大塚久美子氏はこれで「終わった」わけではない。実は、既に「企業コンサルタント」という肩書で活動している。なぜ“失敗の連続”だったのに「企業コンサルタント」なのか理解に苦しむが、日経トップリーダー大学という“経営者セミナー”では、名経営者たちと肩を並べる形で“講師の一人”として名を連ねている。11月9日の講演予定は「変化への対応」について語る予定なのだ。自身の会社は何度も変化させたが、そのたび赤字が膨らんだ。しかも、そのセミナーに出席するには通常会員は145万円を支払わなければならない。つまり、彼女の講演には、名経営者として“それだけの価値”がある、と見込まれたことになる。このように書くと、彼女を“批判”しているように思うかもしれないが、そうではない。人には、それぞれ才能の「質」があるので、或いは“経営そのもの”には失敗したが「しくじり先生」のような形で、彼女が頭角を現すとも限らない。実際、政治家としては大失敗だったが、講演家(？)＆タレント(？)としては大成功している杉村太蔵氏のような例もある。もし彼女が、杉村氏のような“憎めない図々しさ”を持っていれば、それも可能なのだが…。
今週は「筒香」と「中田」に関しては、その“移籍後一週間”における成績が、また「日本株」に関しては火曜日以降“三日間における上下の値動き”が、その後の長期的な状態を「予告するだろう」と、ここで記しておいた。そういう場合、私は普段、予告しても“その後”に関しては書かないのだが、今回は“誤解をしてしまう”方が出て来るかもしれないので、その結果を踏まえての丁重な解説を付け加えることにした。まず、大リーグの「筒香」だが、見事なまでに結果を残し、移籍後の短期間に4本塁打を放った。アメリカに行ってのち、低迷していたのがウソのように“大活躍”をし出した。もちろん、彼は結果を出したので、この後も本来の実力を発揮し続けるに違いない。次に巨人に移籍した「中田」であるが、移籍後は1本塁打だが、それ以外の“見せ場”はなく、その“移籍”自体に関しても「賛・否」両論が拮抗していて、筒香選手の場合とは明らかに違っている。中田選手の“成績”や“評価”は、これからも変わることなく“応援”と“批判”が今年いっぱいは続いていくことだろう。つまり、突然“同時期に移籍”した二人ではあるが、その評価はそれぞれに違っている。さて、もう一つの「日本株」の方はどうだろう。こちらも、なかなかに見極めがたい。私は、特に「日経平均」よりも「トピックス」の“値動き”が、その後の「日本株」の方向性を決定づけると予告したのだが、そのトピックスの“値動き”は判別が難しく、完全に“上昇し続けた”わけでもなく、かといって“下落していった”わけでもない。最初は上がったが、そのあとはちょっとだけ上がって、ちょっとだけ下がる、という微妙な動きなのだ。これでは「どっち」ともハッキリとは言い難い。実は、これこそが「日本株」の今後の“長期的値動きの正体”であって、すぐ“3万円”に向かって上昇するのでもなく、かといって“2万5千円”に下落してしまうのでもない。しばらくは、どっちつかずの“危うい動き”を繰り返しながら、しばらく停滞し、そのあと一気に上昇していくパターンとなっていくような気がする。但し「一気に上昇する」ためには何らかの“きっかけ”が必要で、その“何らか”が現れるまでは停滞を続けていくだろう。
昨日、コロナ陽性となって入院していた野々村真氏の“退院報告”の動画を観た。別人のように瘦せ細って言葉にも力がなかった。私は、彼の“陽性報道”が出てすぐにホロスコープを観て、今月下旬までに退院しなければ「危険」であることを書いた。だから或る意味ではギリギリのところで命が保たれたのだ。最近は芸能人も次々と感染している。日本国内の感染者はなかなか減りそうにない。「緊急事態宣言」地域がますます増えていく。そうなると、どうしても「東京五輪」の強硬開催が“正しい判断だったのか”という問題に返る。そこで、その責任者たる菅総理と小池都知事とに“八つ当たり”的な気持ちも含めて「責任論」が浮上する。その指導力にも疑問符が出始めている。さらに最近では、ともに“健康不安視説”が散見される。つまり、カラ元気で覇気が乏しく、眼が「虚ろになっている」というのだ。確かに“お疲れ”であることは間違いがない。何しろ、菅総理の場合には3月28日以来、ほんとうの意味での休日がない。事実上、休んでいられない状態なのかもしれないが、倒れては元も子もない。小池氏の場合には一度、過労で倒れた。ここに来て融資詐欺事件で起訴された生田尚之被告と“懇意”だったことで、小池氏本人にも“疑惑”が降りかかりつつある。そういうことも手伝って元気がないのだ。世界では「中東問題」などで揺れ動いているが、世界情勢だけでなく、国内情勢も含めて現代は「何が正義なのか」が解からない時代となっている。私は大昔TVドラマの「逃亡者」が大好きだったが、それは「無実の死刑囚」が護送中の事故から逃げ延びながら、自分で犯人を捕まえようと必死にもがき続けるドラマだった。ドラマではあったが、実在事件をモデルとした作品で、私はいつも「正義とは何だろう」と思いながら観ていた。最近、ネット上での人と人との“やり取り”を観ていると、同じような感覚がふと蘇る。ほんとうは今のような時代こそ「逃亡者」のようなドラマが必要なのではないだろうか。
私は占い師という職業柄、相手に「占ってほしい」と言われれば、どんなことでも占う。よく「死期は占わない」とか「不倫は占わない」とかいう人が居るが、私に言わせると、その人はプロではない。本質的にプロ占い師であれば、何であれ「占える」はずだからだ。但し、それを“悪用しそうな人”には、出た結果を、そのままの形では教えない。「占い」というものは「天気予報」と同じで“絶対に当たる”という保証などできない。逆にいうと、絶対に当たるものなら、それこそ悪用される可能性もあり、危険なものになる。“絶対”ではないから、多くの人たちにとって“救いの神”になる。巷にはたくさんの神様が居るが、それらだって“絶対”に救ってくれるものではない。そんなことは誰もが経験済みのはずだ。にもかかわらず、誰も「神様」を責めたりしない。過去に“救ってくれなかった神様”に、もう一度お願いしたりする。奇妙なもので、絶対に救ってくれる神様などいないのだが、それでも人々は拝んだり、祈ったりする。占いだって「100％当たる」などと公言している人は“大ウソつき”以外の何物でもない。ところが、おかしなもので、そういう“大ウソつき”の方が人気が出たりする。それは「天気予報」でもそうであって「実は一週間後の天気はよく解からないのです」と言ったなら、途端にその天気予報士は“信頼を失う”に違いない。要するに、真実を“真実のまま”伝えることが適切かどうかは、微妙なのだ。私は大昔、離婚の時、娘に「実はサンタクロースさんは父親だったのだ」と教えた。やがて冬が来た時「今年はなぜ来ないの？」と元妻が責められるのは可哀そうに思えたからだ。同じように、その人の人生を左右するような事柄に関しては、そのまま伝えた方が良い場合と、そのまま伝えてはいけない場合があるよう私には思われる。例えば試験などの場合「100％受かる」と早い時期から告げてしまうと勉強をしなくなるだろう。逆に「絶対に落ちる」と告げた場合にも、勉強は無意味となって、努力はしなくなるだろう。どちらの場合でも、あまりにも早くから「未来」を“あからさま”に伝えるのは良いとは言えない場合もある。あくまでも、相談者や状況によって「答え」に“調味料を加える”のが、力のある未来を預かるものとしての使命なのだ。
北海道の東部に標津町という町がある。そこに、ひょっこり現れたのが「亡命のため国後島から泳いできた」というロシア人男性だった。ところが本人は最初「泳いできた」と言っていたが、日本円を所有し、洋服も濡れていなかった。そこで彼の身柄は札幌に移され、現在も取り調べが続いている。その結果、この男性は3年前までロシア中部のウラル地方に住んでいたが国後島に移住、アルバイトなどをしながら暮らしていたが、8月17日から「行方不明」となっていることが解かった。標津町に現れたのは8月19日なので丸2日かけて「泳いできた」可能性もないではないが、地元民によると、とても泳いで渡れる場所ではなく「ゴムボートを使ったのではないか」という説もある。いずれにしても「亡命」を希望しているらしいことは確かなようだ。一方、北海道の南西部には伊達市という市が存在している。北海道にしては温暖な気候で、自然災害が少なく、本州から移住してくる人たちも多い。観光地というほどではないが、近くには登別温泉とか、支笏湖温泉とか、アイヌ資料館とか、伊達時代村とかがあって、それなりに楽しめる場所も多い。その伊達市の宿泊施設から8月24日に「日本語が通じない中国人女性らしい人が来て困っている」旨の通報があった。そこで、警察署に呼んで事情を聴いているうちに、彼女が「パスポート」を所有していないことが解かった。外国人旅行者によるパスポートの不携帯は、それだけでも「逮捕」できる案件だ。それにしても、なぜ日本語も話せず、パスポートも携帯していないのに、北海道にやって来られたのかが解からない。“泳いで来たロシア人”も謎だが、“パスポートなく入国した中国女性”も謎である。オリンピックのマラソン競技で、北海道の映像が世界に配信された。もしかすると北海道は「暮らしやすそうな街」として“異国人の眼”に映ったのではないか。それはそれで嬉しいことではあるが、きちんとしたルートを通じて来てもらわないと“送り還される”可能性もあるのだ。
このところ「日本株」の“動き”が明らかにおかしい。“生き物”と呼ばれる「株価」の動きだが、大体は上下どちらかの方に“引寄せられながら”動いていく。ところが、最近は「世界」というよりも「地球」そのものの“自然破壊”が各地で見受けられ、一方では“森林火災”や“熱波”が世界中に広がり、その一方では“大洪水”や“浸水被害”が世界各地を襲い、さらには大地震によって街や地域が崩壊される。加えてタリバンなどの“テロ国家”誕生など「世界」を“不安に陥れる”ニュースばかりが流れる。日本のコロナも収束のめどが立たない。これらすべてが「世界経済」にとってマイナスに働く。前にも言ったように「日本株」は“世界経済の見通し”で大きく上下する。それは世界景気に関わっている企業が多いからだ。もちろん「日本株」の上下は、そのまま“一年後”“二年後”の日本の実体経済の予兆となる。今現在の株価は、半年以上先の“日本の社会”を反映したものなのである。どうして未来を“先取り”するのかというと、さまざまな商売の“予約状況”をもとに各企業が将来に備えるからである。しかも、それらは的確な“数字予測”によるというよりも、世界中の投資家たちの“勘予測”から出発している。結局、株価の上下というのは、最終的には投資家たちの“勘の集合”によって成り立っているからだ。その“日本の株価”なのだが、どうも判然としていない。じりじりと下がりながらも、まだ完全な“死に体”ともならずに、再び“浮上”していくきっかけを窺っているようにも見える。しかも、その長期的“見通し”が下されるのは、ここ3日間くらいの「日本株(厳密にいうと「日経平均」ではなく「トピックス」の方)」に掛かっているよう感じられる。ここ3日間、トピックスが連騰すれば再び浮上していくし、ここ3日間、トピックスが下落してしまえば、しばらく「日本株」は下落を続けていくだろう。さいわい昨日、今日とアメリカの株価が大きく上昇した。それに連動して「日本株」も上昇する可能性は強い。もし、ここで大きく上昇すれば、再び浮上していく可能性が強い。それは世界の投資家たちが、地球環境に問題があっても、ここ数年は“世界経済が復活していく”と「勘」として予測していることになる。だから「日本株」も上昇するのだ。そして、その逆になる場合、つまり、息切れしたように「日本株」がずるずると下落していく場合は、最初、V字回復を見込んでいた投資家たちが、さじを投げた形で、しばらくの間「日本株(特にトピックス)」は下降ラインを描くだろう。
欧米人は“実験好き”である。例えば「コロナ感染」の実態を把握しようとしたなら、実際に観客を入れたライブを行って、どの程度の“感染者”が出るのか、調べればよい。そういうふうな発想をする。日本人の場合には医学者たちが「クラスターが出る」と警告すれば、何となくそれに従って“ライブ”を中止する。でも、実際に行ってみなければ、実態がつかめないじゃないか、というのが彼らの発想なのだ。そこでロンドンでは実際に「サッカーの欧州選手権」8試合を、その実験場とした。8試合の中には“準決勝”“決勝”の試合も含まれていたから、大盛り上がりであった。会場では収容人員を“75％”に制限して行った。日本でよく行われる“50％”ではなく、“75％”だ。その結果、どうなったか。6万人以上が観戦に来て、総計で6400人が感染をした…との“実験結果”を公表している。つまり、観戦した十人に一人は“感染した”ことになる。何しろ、欧州人のサッカー熱は異常なほどなのだ。「黙って応援しろ」という方が無理だろう。収容人員は75％だから満員ではないが、距離を取るのは微妙に難しい。そういう中では、やはりというべきか、クラスターは発生した。観客たちはそれを身をもって実証したのだ。この事実から考えて、スポーツ観戦、歌手などのコンサート、各種芸能の舞台、映画館、ショービジネスなどは、当分、100％収容で行うことは難しいということが解かった。ワクチン接種率さえ高まれば、通常の生活に戻れるのではないか、スポーツも、芸能も、飲食店も、本来の姿に還っていく…と期待されていたが、そうでもないらしいことが解かってきた。もっとも、欧州の観客と日本の観客を“同一視”して良いかは疑問だが、少なくともしばらくは“密着ライブ”には危険信号が灯り続けそうなのだ。やはり、早急に“治療薬”を開発・承認しなければ、日本の「ライブ」が死んでいく。
先にアメリカ大リーグの方で筒香嘉智選手の“動き”があった。成績不振でドジャーズの契約を打ち切られたのだ。「日本に戻る」という選択肢もあったのだが、すぐに“獲得”を表明したのはパイレーツだった。しかも、成績不振で解雇された選手を、いきなり4番で使った。筒香はそれに応えて初打点を記録した。そして翌日は初ホームランだ。ただ新天地で本当に活躍できるかは、まだ分からない。同じように、成績不振のストレスから“暴行事件”を起こし、謹慎処分から事実上の“解雇”になっていた日ハムの中田翔選手は、最悪「選手生命が終わるか」という窮地だったが、巨人から“救いの手”が差し伸べられ、急きょ“巨人選手”と変わった。そして昨日早くも代打で登場したが“四球”で終わった。筒香も中田も、ここ“一週間の成績”が大きく明暗を分ける。「野球人生を分ける」と言ってもいい。どちらも、前の球団では“不振を極めて”いた。もはや「使えない選手」と受け止められても仕方がなかった。そういう中で、大きく評価し、獲得してくれた球団があったのだ。ここは、その恩義に報いる責務がある。特に中田選手の場合、栗山監督が“涙を流して”移籍を喜んだ。もう「日ハムでは使えない」ことを感じていたからに違いない。このところ不振が続いていたのは中田選手ばかりではなく、日ハム球団そのものでもあった。実は日ハムが本拠地を札幌から北広島市に“移す”ことが決まって以降、道内ファンの熱意が“少し薄れてしまった”ような印象を私は受ける。札幌市民が北広島市にできる“新しい球場”に足を運ぶのは、実際にはそれほど容易ではない。球場まで運ぶ“特設バス”を用意するという話もあるが、札幌市内と違って交通の便が悪すぎるのだ。日ハムの「ボールパーク構想」自体は素晴らしいのだが、北広島市というのは、どうも「広島市」と名称的にも被っていて、いまひとつ馴染みにくい。夜遅くなった時に“途中で帰宅する客”が出て来る可能性も高い。とにかく“新たな球場”に「古株の中田」を加えたくなかったのは間違いがない。とにかく、アスリートは結果がすべてなのだ。筒香も中田も“ここ一週間”で評価が決まる。
連日のように“母国”である「アフガン」から脱出しようとする人々の映像が流れる。米軍の軍用機の外壁に摑まってまで脱出しようとし、振り落とされて亡くなった人たちまでいる。既に全権を掌握したとされる「タリバン」だが、国民たちからの支持は今一つ得られていない。なぜなのか。それは「タリバン」が「イスラム原理主義」に沿って統治しようとしているからである。世界には「国教」としてイスラム教を標榜している国がいくつもあるが、それらとどう違うのか。簡単にいうと、国民の規範がイスラム教であることと、国家が「イスラム原理主義」であることとは、似ているようだが全然異なるのだ。日本の「非常事態宣言」の地域と、外国の「ロックダウン(都市封鎖)」のような“違い”がある。日本の場合「非常事態宣言」とはいうものの、だからと言ってそれに従わない人を“いきなり逮捕”は出来ない。それに対して「ロックダウン」の場合は従わない人を“いきなり逮捕”が出来るのだ。「タリバン」による政権の掌握は、従わない国民を“逮捕していく”統治の仕方なのだ。その中には例えば女性たちに「ブルカの着用」を義務付ける法規も含まれる。「ブルカ」とは、眼の部分しか露出しない“黒い衣裳”のことだ。誰が誰だか分からなくなる。よく、彼女たちは“誰なのか”判別がつくものだと感心する。「イスラム原理主義」とは、いまから1300年前頃に成立した“宗教規範”に基づく生活の仕方だ。その当時としては“男女不平等”は一般的に見受けられたことで、男性たちを刺激する“ボディライン”が露わになる服装、肌の一部が露出する服装、顔面すべてが晒される服装は“御法度”となった。基本的に男性は外で働く、女性は家の中で家事をする、というのが基本の生活規範だ。その延長で、女性は学校教育を受けることさえも“必要ない”とされた。何しろ、7世紀頃の“暮らしの基準”なのだから、いたるところに問題がある。そこで、スマートなイスラム諸国は「原理主義」は使わず、現代的な“緩い規範”で社会との融合を図っている。もちろん、今でも一部のイスラム国では「原理主義」を貫いている国もある。そういう国では、なぜ従っているのかというと、大昔から「そうだった」からだ。アフガンは、そうではないのだ。だから“自由が奪われる恐怖”を感じるのは当然なのである。ちょっと「北朝鮮」と似ているが、現在、アフガンの国民のうち1400万人が“飢餓状態にある”という点でも似ているのだ。唯一神である「アッラー」は永遠に沈黙している。
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