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6月, 2023年

「生れ変る」統一していない「旧統一教会」⁉

興味深い取材記事が出ていた。旧統一教会の「世界平和統一家庭連合」が“安倍元首相狙撃事件”によって世間の注目が集まった昨年の秋以降、韓国本部への高額献金を取り止めているという。そして、それは今後も継続していく方針であるという。旧統一教会は、30年以上も前から韓国本部への巨額献金がさまざまな問題や事件の根幹にあることが指摘されてきた。一説によると、日本からの送金がなければ、韓国本部そのものが成り立たないともいわれる。なぜ日本だけが“巨額献金”を続けて来たのかと言えば、戦前から戦中にかけて「日本」或いは「日本人男性」が、その当時の「韓国」或いは「韓国人女性」に対して“さまざまな罪”を犯しているので、戦後の「日本」や「日本人」は“その罪を償う”義務があり、それゆえに“高額献金”を行うのは“贖罪行為”として当然のことなのだという発想に基づく。何んとも、解ったような解からない理屈なのだが、元々がキリスト教的な“原罪”の教義を持っているため、日本人信者たちの多くは、それらの教義を素直に受け入れている人達が多い。日本人女性の多くが「合同結婚式」で韓国人男性に嫁いでいくのも、戦中時に韓国人女性たちが“娼婦的に扱われた”のだから、その原罪を背負っている日本人女性たちは韓国人男性たちに“嫁いでいく責務がある”という発想に基づく。こうして「キリスト教」の持っている“原罪意識”で徹底的に洗脳するのが旧統一教会の手法だった。ところが、現在の日本の幹部らの供述が正しければ、昨年の秋以降、韓国本部において大規模な組織改革を行い、それ以降は日本から韓国への“巨額献金”は取り行っていない、というのだ。そして、今後もそれは継続する方針であるという。もっとも、この問題を早くから追及している全国弁連は疑問視していて、日本からの送金が途絶えれば、韓国の本部そのものが成り立たなくなるはずで、おそらく、何らかの“別な名目”によって、献金という形ではなく本部への送金は行われ続けている、と視ている。いずれにしても、ほとんどの家庭が“統一されていない”「統一家庭連合」は時代の分岐点に立って、従来の信仰に“揺れ”が生じていることは間違いがない。

「猿之助」→「広末」→「絢斗」に続くのは⁉

あまり良い表現ではないが「叩けば埃の出るカラダ」という表現がある。実際には“真新しい畳”から出た表現らしく、真新しい家や畳であっても、その畳を叩けばいくつもの埃が出てくる。それと同じように、何もないよう振舞っている人であっても、必ず何らかの弱点とか欠点が存在している……ということを表す。最近まで、多くの人たちが羨望を持って見つめていた芸能人が次々と窮地に陥っている。市川猿之助、広末涼子、永山絢斗と言った人たちだ。彼らは仕事上では極めて順調だったのに、自らの私生活上での弱点を予期せぬ形で突かれて窮地に陥った。現代は有名人だからと言って見逃してはくれない。むしろ有名人であるから、その代償は大きく、予期せぬ窮地に落とし込められる。実際、同じような形で“表舞台”から追放されてしまった芸能人は多い。別に芸能人でなくても、仕事の面で優れた才能を持ち、社会的に出世・成功の階段を順調に上って来たのに、予期せぬ私生活上の問題や事件や弱点から“転げ落ちていく”運命を持つ人は多い。或る意味ではドラマチックな人生だが、本人にとっては“不運”とか“不覚”とか“無念”としか言いようのないケースも多い。そういう風な形で突き落とされても、再び這い上がっていく不死鳥のような人生もある。ほんとうに才能豊かな人物の場合、一見、もう絶望するしかないような状態からでも必ず甦る。それこそが真にドラマチックな人生と言える。わたしは今回の三人は、やがて“不死鳥のように甦る”可能性が強いのではないかと思っている。ただそれには5年以上の歳月は要するような気がする。そして5年以上の歳月を経て、生まれ変わったかのように“大きく変貌した役者”として甦るのだ。その方が、一皮むけた役者らしい役者になれる。そして、彼らの後に続くのは誰だろう。この三人だけで終わるとは、わたしは思わない。というか、せっかくだから、もう少し何人か続いて“不死鳥”として甦る仲間がいた方が、華やかな芸能界らしくて良いではないか。これだけで終わってしまうのでは、熱狂のバブルがやって来る年としては何となく物足らない。もう2～3人続いてくれた方が“妖しい年”らしくて良いような……。

成功する気がしない「男性専門脱毛」破産劇⁉

全国で5店舗を経営していた男性専門脱毛「ウルフクリニック」の実質経営(株)TBIが経営破綻し破産手続きに入った。格安の“医療脱毛クリニック”を謳って、昨年“新規参入”したばかりであるが、先行投資費用が大きく、それに見合うほどの集客が難しかったと思われる。わたしはこの事業を展開しようとした起業家としてのセンスに疑問を持つ。なぜなら、どの部分を捉えても、日本で大きく浸透・発展していく可能性が窺われないからだ。まず、日本人男性は脱毛が絶対的に必要なほど多毛症の人物は少ない。特に、今の“若い男性たち”はそうである。仮に、脱毛が必要なほど“濃い体毛”を持っている場合、逆に相当な濃さであるもので、その場合は女性と異なり、よほど強力な医療脱毛でも行わない限り、完全脱毛と言えるほどの見た目にはならない。つまり、女性と違って“完全なる脱毛”の成果を掲げるためには、それ相応の“時間”と“脱毛費用”とが掛かってしまうように出来ている。それなのに“医療脱毛”でありながら「格安」を謳うのは経営上の維持としても難しく、日本人相手のやり方としては“信用度”も簡単には得られにくい。そこで、どうしても広告や前宣伝とは異なる金額請求が生まれるなど、客側とクリニック側との間で食い違いが生じやすくトラブルを招きやすい。だからと言って最初から「高額」での脱毛を謳えば客が寄り付かない。日本人の場合、男性で脱毛を必要とするのはプライベートよりも仕事上での見た目とか印象などが理由の人たちと思われる。これが海外のようにプライベート的な理由が優先していれば、長期間クリニックに通うこととか、或る程度の高額請求とかでもOKとなるのだが、日本人の場合は違っているケースが多いはずだ。したがって、それをどうしても必要としている人達の比率はそんなに高くはない。しかも、仕事柄で必要としている人達には“忙しい人達”に多い。専業主婦や接客女性で時間を持て余してエステや脱毛に通える女性たちとは根本的に異なる。また、そういうことに対して大金を払えるほど高収入を得ている男性は少ない。或る程度の年齢になってしまうと、女性と違って男性の場合には“途中から脱毛し始めること”に対して無意味な感覚も抱きやすい。女性は永久に美しさを求めるが、男性は途中からあきらめの境地となる。どこをどう考えても、日本での「男性専門の脱毛」は失敗の確率が高いのだ。

誰もが「認知症予備軍」だから、怖くない⁉

「認知症基本法」というものが成立した。早期発見を促すことと「65歳以上の5人に1人が認知症」という理解を深めることが目的であるらしい。誰でも齢を取り、誰でも「認知症予備軍」になる。私など、日常生活では“あれ”“これ”“それ”のオンパレードで、まともな日本語になっていないことが多い。固有名詞としての言葉が出て来ない。人の名前、モノの名称、カタカナ語などが特に消えてしまう。そう、話そうと思った瞬間に、頭の中から消えてしまうのだ。これは、もう完全に認知症(一歩手前)ではないのか。だが「5人に1人」と聴くと何となく“仲間がたくさんいる”ようで心強い。最近になって、この疾患の進行を“遅らせる薬”が開発されたそうだ。日本でもこの秋から実用化できるらしい。単なる“記憶力の減退”なのか、それとも“認知症の初期症状”なのか、その見極めが難しい。わたしの記憶力の減退は、相当はやくから始まっている。もう十年以上も前からだ。それが徐々に強まっているようにも思うが、特別、日常生活に支障が生じるほどであるとも思えない。なんでも、その違いの見極め法として「同じ話を一日に何度もする」とか「お金を数えられなくなった」とか「外出を嫌うようになった」とかの症状で判別できるという。同じ話に関しては、その日に……ということはないが、何日間か日にちを開けてであれば、言うことがあるような気もする。お金に関しては、最近、あまり“数える機会がない”ので、よく解からない。だれかたくさんお金を持ってきてくれないか。外出に関しては、元々わたしはそんなに外出する方ではない。何かしら用事があって出掛ける以外、何もないのに出掛けるというのは、元々することがない。だから、これに関してもよく解からない。普段から、出歩くことの多いひとの場合には見分けやすい違いかもしれないのだが…。結局、自分がどの程度の予備軍なのか、よく解からない。とりあえず、日常生活に支障が出ないような程度の「認知症予備軍」のままでいつまでも居たいのだが、この願いはいつまで叶えられるものだろうか。

流行語大賞にしたい「半導体バブル」の造語⁉

私はこのコラムを書く時に、ときどき“造語的な表現”を使う。それは無意識の時もあるし、意識しての時もある。ただ“そういう時”の多くは、まだ世の中に“それ”が浸透していない時が多い。だから、わたしの書いたことなどほとんどの人は忘れてしまう。そうして、忘れた頃になって、そういえば「あのコラムにも、それっぽいことが書いてあったよな」程度の認識で、想い出されることが多いのではないかと思う。まあ、その程度だ。もちろん、その程度でいいし、それ以上のものでもない。ただ、たまには“カタチとして”「未来に遺して置きたい」と思うこともある。そういう一つが、今回の「半導体バブル」という造語だ。この言葉を最初に使ったのは5月27日だが、もちろんまだだれも使っていなかった。というか、今だって、もちろん誰も使ってなどいない。ただ、やがて誰かが使い出す。たぶん、マスコミのどこかの紙面で“使われ出す”ようになる。もちろん波木星龍の名前などなくて、誰か有名な金融アナリストとか経済学者とか著名投資家とか……誰かわからないけれど、とにかく“それなりの人・番組”とか“それなりの新聞・雑誌”とか、そういうところでだ。そうして、そのあと次々とマスコミ関係者が使い出す。こうして「半導体バブル」は流行語となる。やがて、一般の人たちも使い始めるようになる。いま、世界の投資家たちから“熱い眼差し”を向けられているのが「日本株」なのだ。だから、あんなに手の届かなかった存在だった「日経平均3万円」があっさりと達成され、そのあともどんどん高値を更新中なのだ。わたしは、それを5月18日に＜「日経3万円」は「4万円」への序曲なのか⁉＞として書き、さらに5月27日に＜日本の「半導体バブル」は、これからが本番‼＞として書いた。この両方のコラムを改めて読んでいただければ解かるが、わたしがいかに早い時点で現在を見通していたか、あるいはもっと先を見つめているのか、解かろうというものだ。これは単に金融市場だけの話だけではない。個人的な運命の見通しに関しても同様なのだ。常に“はるか先を見通しながら”その人にとって、もっとも好結果につながるだろうアドバイスを与えている。けれども、そんなことより今は「半導体バブル」を“流行語大賞”にしたい。もちろん、わたしではなくマスコミ関係の誰かが受賞するに違いないが……。

「1346万組」が「683万組」に急減した中国

「中国」という国は、なんでも変化が激しい。あっという間に変わっていく。そう考えると、我が「日本国」以上に予断を許さないのが中国の婚姻数だ。昨年一年間の婚姻数が統計を取り始めた1986年以降で最低の683万組となったと発表している。もっとも多かったのが2013年の1346万組だから、その9年後に半数近くまで落ち込んだということになる。もちろん、その間にあらゆる意味で「中国」という国は大きく変わった。日本においての9年間とは比べ物にならない。とはいうものの、その急激な“落ち込み速度”は異様なほど早い。ちなみに我が日本の場合、婚姻数がピークだったのは高度成長期の1972年で110万組だった。中国における10分の1にも届かない。そして昨年はというと52万組である。つまりピーク時からは半数以下となっている。だから、急激な落ち込みとはいうものの中国の婚姻数はまだ“半数以下”とまではなっていないので、その点では救いがある。もっとも、9年間の間に半減したのはあまりに早すぎる。日本の場合には40年間もかけて半減したのだ。逆に言うと、日本の方が、そういう意味では“救い”があるともいえる。これ以上は急減しない可能性が高い。なぜなら2021年よりも2022年の方が1万組ほど婚姻数が増えているのだ。だから今年はコロナも終わって多少“微増していく”可能性が高い。つまり2021年を“底”として僅かながらでも右肩上がりとなっていけば、徐々に“婚姻数を増やしていける”可能性はある。一方中国の方は、まだまだ予断を許さない。何しろ、その落ち込み角度が激しすぎるからだ。いってみれば日本の40年分の減退を、わずか9年間で“並ぼうとした”ことになる。その急減する勢いを一気に抑えきれるものだろうか。余程の“歯止め対策”でも取らなければ、その低下を押し止められないような気がする。もちろん、婚姻数というのは“少子化”と重なり合うもので、中国の経済的な発展にも影を落とす。日本の10倍以上の人口を抱える国は、まさにこれから“試練の時”を迎えようとしているかのようである。

「裏庭に宇宙人がいる」という“通報”の真偽⁉

近年、宇宙人に関しての報道には“古いもの”が多かった。そして、古いものの中には明らかに“疑惑”を感じてしまう映像や証言もあった。今回、アメリカから発信されている“未知との遭遇事件”は、映像を伴っていないことがいちばんの弱点だが、話の内容としては矛盾を感じない部分も多い。いちばんの補強材料としては、その日、その時間、その付近では“青白い光球”が上空から落下していく様子を多数の人たちが目撃していることだ。警察署員の動画にも収められている。しかも、その後40分くらい経って警察に「自宅裏庭に宇宙人がいる」と緊急通報してきた兄弟が暮らしているネバダ州ラスベガスの落下地点から、はるかに離れたカリフォルニア州やユタ州からも“青白い光球落下”の目撃情報は届いている。少なくとも、謎の青白い光が“その付近”に落下していったことだけは間違いがないのだ。緊急通報の録音によれば、その“生き物”は明らかに人間ではなく身長2.4ｍ～3ｍの巨人型で、緑とグレーを合わせたような肌色を持ち、ひょろ長い体形で、眼が大きく輝き、口も大きく、じっと見つめられると動けなくなった……と報告している。UFOは二人乗りだったようだが、一人は機内から降りて来なかったようだ。もちろん緊急通報を受けた警察署からはUFOが飛び去った後になって二人の警察官がやって来ている。UFOの着陸跡とされるところや歩き回ったとされる屋根部分なども入念な操作が行われた。ただ写真も動画もないことが遭遇者たちにとって不利に働きやすい要素もある。この地区では“偽りの情報”を流した場合は“罰金刑”としての罪に問われる。ちょっと気になるのは彼らがすぐにYouTube動画チャンネルを開設したことだ。もしかして、そのための“客寄せ証言”と疑われかねない。ネット上の反応も支持する人と眉唾物として否定的な人と分かれている。もし事実なら、落下した可能性の強いUFOがどうしてすぐ飛び去ることが出来たのか、なぜ警察に通報する一方で写真撮影をしなかったのか、いくつかの矛盾点もあり、今後のYouTube発言次第では“新たなる展開”が生じる可能性も残されている。

「がんじがらめの世の中」だと“何も”生れない

どうしてなのだろう。せっかく我々は“自由な世の中”に生まれ育ったはずなのに、その“自由”に“足枷”を嵌めようとする人たちがいる。足枷を嵌めることが「正義だ」と勘違いしている人達がいる。だから、そういう人たちはさまざまな法律を作る。或いは条例を作る。条例に基づいての規制を掲げる。「足枷」を増やしていく。日本共産党埼玉県委員会などのメンバーが今月24日～25日に県営公園で行われることになっていた「水着撮影会」を「性の商品化だ」として問題視し、県議会などを動かして主催者側に「禁止通達」を行ったそうだ。県営の公園などで女性たちが水着を着た姿をファンなどが“撮影する行為”が、性の商品化に当たるというのだ。「近代麻雀水着祭2023」と銘打った催しで、過去にも行ってきたもののようだ。まず、わたしは「性の商品化」という言葉自体に何かしら嫌悪感を持つ。日本共産党の人たちは、そんなに男女の“違い”を拒絶しているのだろうか。どんなに拒絶したって、違うものは違うし、それがメスがオスを引寄せる“生物世界の自然な本能”のありかたなのだから、そんなものに「性の商品化」などという訳の分からない言葉を使って規制する方がどうかしている。そういうことをしすぎるから、だんだん日本人は恋愛も出来なくなって、結婚も出来なくなって、子供も作れなくなって、少子化が急速に進みだしたのだ。こうして男女間でのさまざまな規制が進みすぎる一方で「同性間での愛情は許される」という奇妙な保護法律が制定されていく。一般には「性の多様化」を認めようということだが、受け止め方によっては“同じ性同士”であれば許される行為も、異性間であればセクハラとして認めない世の中へ……という時代に突入したとでもいうのだろうか。大昔から、動物的な本能として、メスのフェロモンにオスは惹かれて求愛行動を行ってきた。具体的には時代によって、あるいは民族や地域によっても変化していく“性的アピール”の場がどんどん失われていく。歌を忘れたカナリアではないが、異性を求める本能を奪われた日本の若者たちは、今後どうなってしまうのであろうか。

今年「暑い日」は少なく「土砂崩れ」が多い⁉

気象庁が今年は「エルニーニョ現象」が発生していることを公表した。エルニーニョ現象とは南アメリカの海岸付近の海水気温が上昇することで、世界的に特異な気象現象が生み出されやすい状態を指す。地球の裏側ともいうべき場所での海水上昇が、我が日本列島にも影響を与える。特に、その影響を受けるのは西日本の日本海側の地域だ。どういう現象が起こるのかというと、東南アジアで発生しやすいスコールのような豪雨が突然やって来る。梅雨のようなじめじめとした雨ではないが、その代わり、予測がしにくい“一気のスコール”で短時間のうちに冠水し、山沿いの地域では“土砂崩れ”が起きやすくなる。前にも述べたが、もう過去の「日本列島の天気」としての図式は当てはまらない。だから、過去のデータを基とすることが多い“気象予報”は日本海側では外れやすくなる。正規の台風ではなくても、強風を伴っての集中豪雨という現象が起こりやすい。したがって短時間の雨量が多いので背後を“山の斜面”としている戸建て住宅は危険がいっぱいなのだ。実際に“土砂崩れ”が起きた後になって、あれこれと識者など注意喚起を行うが、もはや後の祭りとなってしまうケースが多い。「日本列島」全体で観ても、今年の夏は気温が低くて、繰り返し雨の日やどんよりとした曇り空が多くなる。日照時間が短くなるのも特徴だ。もっとも“晴天の日”がないのかといえば、そのようなことはない。ただ一日中「晴れ渡っている日」というのが少ないはずなのだ。あっという間に曇り空と変わり、スコールのような激しい集中豪雨となる。短時間に大雨が降るので大地が吸収しきれない。その結果、各地で“土砂崩れ”が起こるのだ。特に台風と重なるような形で、或いは竜巻を伴うような形で、強風が吹き荒れながらの集中豪雨がいちばん危ない。もっとも、エルニーニョ現象の年は夏場の晴天が少なく気温も抑えられがちだが、その反動で気温が上がる時には一気に上昇する。それと冬場の気温は、それほど下がらないという特徴を持つ。北海道など寒冷地にとっては悦ばしいが、台風と交互に落雷やスコールがやってくる夏など楽しみに待つことはできない。

「おもしろくはない」が「提言は事実」騒動⁉

最近は“芸人”と呼ばれる人たちの“社会的な地位”が上がったのか、さまざまな現象とか事件とか出来事に対しても、芸人の誰かが述べたコメントが大きく扱われる。どちらかといえば学者や評論家よりも、そういう人たちの方の意見や考えが“庶民の声”として受け止められる。果たして年収何千万円も得ている芸人たちが、ほんとうに“庶民”といえるのかは疑問なのだが、総体的に彼らがマスコミサイドとの関わりが強まって、時には“マスコミの代弁者”ともなって語ってくれるので、いまや芸人は“タレントの最前線”に立っているといっても良いだろう。その芸人たちの間で、最近、取り上げられることが多くなったのが海外の居住している中田敦彦氏の「松本人志氏への提言」と題したYouTube動画内での発言だ。簡単に言うと、お笑い系グランプリ審査のほとんどに松本人志氏が関与していて、それでは「偏りが生じる」のではないか、という意見だ。確かに、それは一理あって、どのような分野の審査でも、たとえば文学賞とか美術賞とかデザイン賞とか音楽賞とか……あらゆる分野の“賞審査”において、通常、一人の人物だけが必ず審査員として加わっているようなことはしないのが普通だ。それは、どの業界であっても才能の発掘に“偏りを防ぎたい”気持ちがあるからだ。まあ、ほんとうの実力があれば、誰が審査員となろうが必ず「救い上げられる」ようになるものではあるが、ただ相性が悪く、その審査員が権力を握っている場合、準グランプリにはなれても、グランプリは得られない。そういうものだ。もっとも、ほんとうに才能があれば、仮にその時は“準”であっても、そのあと必ず頭角を現していく。だから「本物の才能」なら、誰が審査員であろうと問題はない。ただ“微妙な才能”というのが世の中にはある。「この人がいてくれたから成功できた」というような“磨けば光る原石”のような才能の持ち主たちだ。こういう人たちの場合、偏りの中で成功のチャンスを掴むことはなかなかに難しい。中田氏はおそらく、そういう意味で松本氏に対して“考えるべき時期”との提案を行ったのだ。だから、その提言自体は別におかしなものでも、批難されるべきものでもない。ただ松本氏の権威が強いせいなのか、中田氏の提言には批判が多かった。それに対して8日、中田氏は彼らしい反論の仕方をした。ただ残念なのは、その中田氏の反論が、自分では面白いと言ったが、ぜんぜん“面白くはない”ことだった。

「失格」になって良かった⁉学生将棋“優勝者”

全日本学生将棋大会で「優勝」を果たした学生が、その直後に“失格”となった。あまりにも対局中に席を外すことが多くて“不審”を指摘され、上着のポケットを調べたら電源の入ったスマホを隠し持っていて、しかもそれが将棋用AIソフト起動中となっていたからだ。この「将棋用AIソフト」自体は広く知られているもので、その場面にもっとも効果的な“次の手”をAIが教えてくれる。将棋好きの多くの若者がこれを使って日々研究し、腕を磨いている。したがって、普段それを使用していること自体は問題ないのだが、真剣勝負の対局中にそれを“隠し”持っていて、その指示通りに将棋を指していたということになれば、もはや参加する資格そのものがない。ただ、優勝したということは、決勝戦まで“勝ち上がって来ていた”ということで、それまでは使用を疑われなかったということでもある。もしかしたら、彼以外にも、そういう人物がいなかったか今後のためにも調べた方が良い。そして失格した彼は、わたしは罪が発覚して“失格”となったことが、彼の人生を考えるうえでほんとうに良かったと思う。もしも、発覚せず“優勝者”のままで居たなら、必ず、彼はこれからも“罪を重ねる”ことになったに違いないからだ。何であってもそうだが、不正によって“勝利”を得てしまうと、それから後“不正なし”で戦うということが出来なくなる。そうなった場合、必ず、本人は自分の良心との葛藤を繰り返す。学生チャンピョンがそのままプロになれるのかどうか知らないが、仮に“将棋の世界”に進んだなら、罪に罪を重ねた人生となっていくし、いつかはそれが白日のもととなる。もし仮に、プロの世界には進まず、別の分野に進んだ場合でも、何かしらの“不正”を働いて出世・成功しようという気持ちが働きやすい。おそらく彼の場合、決勝まで発覚しなかったということは“そこそこの力”は持っていて、重要な場面だけソフトに頼ったに違いないのだ。もちろん、それが“不正”であることは知っていて、だが、その誘惑に勝てなかった。そういう性格上の弱点を抱えているのだから、今の段階で発覚し、不正の賠償がどれだけ大きいかを知ったことで、今後立ち直っていけば良い。

「森林環境譲与税」は「環境保護税」が妥当⁉

2024年度から「森林環境譲与税」なるものが「住民税」に上乗せされる形で徴収されるらしい。いくら徴収されるのかというと、一人につき年間1000円という“切りの良い数字”だ。通常、税金というのは中途半端な金額で徴収されるので、この“切りの良い数字”が奇妙に思える。一人1000円で徴収されると年間で620億円もの税収になるらしい。すごい金額ではないか。それらはすべての都道府県・市町村に配分される。平等でよろしい。本当か。森林など影も形もない市町村であっても配分されるのだ。実際、なぜか徴収より前から各市町村に配分され始めているのだが、その半分くらいの地域では“それ以外のこと”に使っていくという。ふーん、解ったような解からない税収。そこで、どうしても一部の人たちから疑問の声が寄せられているらしい。われわれは何となくだが地球規模で「現在の環境を守っていかなければいけない」とか「自然を維持していかなければならない」という意識は持っている。ただそれを「森林」だけに限定されると疑問符が付く。実際「森林環境譲与税」を使って、太陽光パネルなどの助成金を考える自治体もあるらしい。要するに名目としては「森林」だが、それ以外でも“その地域”に沿った“必要経費”として考えてもよろしいということのようだ。そうであるなら名称を「環境保護税」に改めた方が良い。そうすれば大都会の真ん中でも“道路整備”とか“騒音対策”とか“動物保護”とか“公園緑化”とか“避難設備”とか……さまざまな環境保護するための正当な使い道が生まれて来るだろう。大都会の場合には“街全体としての美観”なども環境保護に含まれるはずだ。ただ住民税に上乗せさせる形での“一律1000円”という金額が妥当なのかどうかには多少疑問が残る。個々によって経済格差が大きくなってきている現在、必ずしも“一律の金額”は一律ではない。むしろ住民税額の大きな人には多少の上乗せをして、逆に住民税額の小さな人にはそれなりの割引をして、森林の多い地域には多少配分を多くし、森林の少ない地域には多少配分を減らして、誰からも不満が生じないような形での徴収をすべきではないだろうか。 « Older Entries Newer Entries »