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もしかすると、これは私の“一方的な思い込み”で、日本でも従業員が500人以上存在する「大規模おもちゃ店」は存在しているのかもしれない。けれども、私には“何となくの感覚”で、そういう“だたっぴろいおもちゃ店”というのは、日本では繁盛しないような気がする。そして、実質的にも存在していないような気がするのだ。そんな「大規模小売店」に対して、アメリカのカリフォルニア州で成立し2024年から施行される法律が、育児用品やおもちゃ用品に対する「男女分け陳列」の廃止法案である。厳密にいうと、完全な廃止ではなく“一部廃止義務”という扱いである。わかりやすく言うと、要するに「男の子のコーナー」「女の子のコーナー」として商品を“全面的に陳列”するのではなく、“男女混合陳列コーナー”も必ず設けること、というややこしい法律なのだ。最近の欧米は、そういうことに関して“えらく神経質”である。私などは、別に“分けても”“分けなくても”どっちでも良いような気がするのだが、必ず、そういう事柄を「法律」で“義務化”していく。そういうことを決める前に「アジア人差別を何とかした方が良いのではないか」と私などは思うが、とにかく“建前的”に「われわれは平等主義者だ」と言いたげなのがアメリカ人のようである。この法案を提出した議員は自分のスタッフの“幼い少女”が「どうして男の子のコーナーに行かないと、私の欲しいおもちゃはないの」と言われて、法案提出を思いついたという。まあ、そういう“即実践型”の部分は、アメリカ人気質の“良い部分”だと思うが…。それよりも、私がこのニュースで一番驚いたのは、従業員500人以上の“大規模店”に限定した法案だという点であった。つまりは、そういう“だだっ広い店”が多いという何よりの証拠だろう。食料品スーパーのようなお店であれば“だだっ広い店”も選択肢がいろいろあって良いのかもしれないが、育児用品とかおもちゃとかは、そんなに“だだっ広い店”にしようとする発想が解からない。幼児期のおもちゃは、そんなに“大多数の中から選択する”ようなものだろうか。十代後半以降であれば、豊富な種類の中から“選択していく”というのは悪いことと思わない。けれども、それほど意思も嗜好も定まっていない幼少期から、選択肢を与えすぎるのは必ずしも良いことと思わない。それに“狭く雑多な商品”の中か択び出していく方が、“繊細な感覚”が養われるような気が私にはする。周囲への理解力という点でも、例えば“6畳一間で6人家族”というぎゅうぎゅうの中で幼少期を過ごした私は、それによって“周りへの気遣い”をいやがうえでも覚えてしまったようなところがある。なんでも大きい「アメリカさん」には「カワイイ文化」は当分、ほんとうには理解できそうもないような…。