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今日の迷言・余言・禁言

未来と運命に対するヒントがいっぱい


韓国も中国も「古いしきたり」引き摺り過ぎ


韓国からのデータ報道で、2025年に韓国人男性と日本人女性との婚姻が1483組あって、それは前年より25%アップだったという。その結果を受け、ここ数年は今後も「この傾向が続いていく」可能性が強いと指摘している。その一方で、日本人男性と韓国人女性との婚姻は減る一方で、昨年は190組したなかったとも伝えられる。この明らかな違いはどこから来るのか。実は経済的な問題が、この背景にはある。韓国では(実は中国でも同様だが)、男性側は女性側に対して「新居を持っている」ということが条件として重要なのだそうだ。中国の場合には、これに加えて“持参金”というものも与えなければならない。韓国は中国ほど徹底はしていないが、とにかく、男性側が“新居となる住宅は取得していること”は絶対条件であるらしい。現在、日本では“そういう風習”は、もはや田舎に行っても視られない。したがって、現代の日本女性は相手男性に新婚当初からの“住宅取得”等は求めない。仮に、住宅取得を望む場合でも、ふたりで協力し合って取得していけば良い、という考え方をする。現代の日本女性は、当然のように、そう考える。その部分が、何よりも魅力に感じるのが韓国の男性陣なのだ。というか、世間の風潮として、いまの韓国に、未だに“男性側が住宅取得”という考え方が継続していること自体がおかしい。中国では、この種の傾向がもっと著しく、住宅取得できない男性は「結婚の対象外」とさえ言われる。なにしろ、中国の場合には、数として男女比の比率が適応していない。昔の「一人っ子政策」が影響して、圧倒的に女性優位の比率なのだ。だから、そういう点では、中国で“古典的風習”が継続しているのは判らないでもないが、韓国の場合にも、その固定観念が残っているのは理解に苦しむ。つまり、日本女性が韓国人男性に“もてている”結果というよりも、韓国人男性が自国の女性たちの“要求をのめなくなっている”結果であるらしいのだ。何しろ近年、韓国も都市の不動産は急騰している。とても普通の仕事で若い内から“住宅取得できる”状況ではない。日本にも昭和の半ばくらいまでは“似たような考え方”が田舎には残っていた。けれども、もう、そういうことは誰も言わない。多分、日本の方が社会状況に合わせて、古くからの風習をごく自然に改めていったのだ。「見合い結婚」が極端に減ったことも、その一因かもしれない。ITの国「韓国」だが、どういうものか良い意味でも、悪い意味でも“昔からの風習”を継続しすぎているように思える。韓国は“流行の発信地”のように勘違いしている人が多くなったが、その根底にある考え方は、昔のままなのだ。
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