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時代の変化は最近の“教育現場”においては特に著しい。なにしろ子供たちが相手だ。子供達というのは環境変化への順応性が早く、或る意味では常に“時代の最先端”を生きている。したがって、その子供たちを相手に学校教育をしている現代の教員たちは、時代の変化や環境の変化、それに何より“子供たち自身の変化”に対応できていなければならない。つまり、昔ながらの方法が“もっとも通用しにくい世界”が小中学校の教育現場だといえる。その教育現場で近年、精神疾患にかかって休職に追い込まれる教員たちが続出しているという。なんと、その数が7000名を超えている……というのだ。3年連続で増え続けているらしい。それも、20代や30代の若い教員たちの方が比率的に多い。一般的には、子供達の年齢に近い教員たちの方が“時代の変化”に適応できそうにも思うが、実際にはそうではない。どうしてなのかと言えば、一つには保護者たちからのクレームが、この世代の教員たちの方に、より向けられやすいからだ。つまり保護者たちの年齢よりも、教員たちの年齢が低いことで、また教育経験も浅いところから、臨機応変に上手く対応していくというか、批判など上手くかわして過ごすというか、そういう或る種のテクニックが身に付いていない。また自らが受け持つ教室で“イジメ問題”などが出てきたとき、どう対応して良いかわからず悩むようなことになりやすい。現代は子供たち自体も“何かしらの問題”を抱えている生徒も多く、それらのケアなども十分には出来ない。昔のように、ただ“担当学科を教えていれば良い”という時代ではなくなっている。その結果としての7000名以上の休職者たちだ。早急に対応策が必要だと思うが、どうもハッキリとした指針が打ち出されていない。このような状態が出てきているのは、一つには教員たちを“学習の指導一本”にして精神的負担を減らしていく努力を、学校側というか、教育委員会側というか、怠っているからだ。教員たちに対して、子供達の「生活指導」まで“押し付けてきたこと”が一番の原因なのだ。そうであるなら、各学校に対して「生活指導専門」に教える教師を配すべきなのだ。そうしないと、決してこの数字は増えても減ることはないと思う。個々の子供たちの問題に関しては、その“生活指導教師(⁉)”が担当することで、教員たちは本来の“学習指導”のみを扱えば良いことになって、自然と教師としての人材も確保できることになるだろう。生活指導を行うのは、心理カウンセラー的な分野の専門家や、地元自治体のボランティア的な元教育者とか、精神医療関係者とか、元警察官とか、むしろ“教員ではない人”の方が上手に指導してくれるのではないだろうか。